remcat: 研究資料集

(TANAKA Sigeto)

多数の労働者を対象とした質問紙調査による裁量労働制研究

社会経済生産性本部「裁量労働制に関する調査」(1994年)

森田雅也「裁量労働制の実態に関するアンケート調査」(1995年)

  • 1995年2月-3月に実施
  • 若干数の企業 (名称非公表) の人事担当者を通じて質問票を配布
  • 原則的に郵送によって直接回収、一部は人事担当者等により回収
  • 対象は裁量労働制適用者88名、有効回答数は71人
  • 森田 雅也 (1995)「「裁量労働制の実態に関するアンケート調査」単純集計結果 (資料)」『関西大学社会学部紀要』27(2): 117-124. ISSN:02876817 http://ci.nii.ac.jp/naid/40000553758
  • 森田 雅也 (1996)「裁量労働制の実態と新しい人事労務管理」『関西大学社会学部紀要』28(1): 143-169. ISSN=02876817 http://ci.nii.ac.jp/naid/40000553775
  • 科学研究費補助金 (奨励研究(A) 1994年度)「「労働の人間化」の視点からの裁量労働制に関する研究」(研究代表者:森田雅也) https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-06730069/

連合総研「裁量労働制の適用可能性に関する調査」(1999-2000年)

  • 1999年12月から2000年1月にかけて5000部配布、有効回答数は2054
    • 連合傘下組合の本社正社員 (管理職をふくむ) 2000人に組織を通じて配布、回収数は1023人
    • ダイヤモンド社のデータベースより従業員数1000人以上の企業の本社に勤務する次長・課長クラスの正社員 (営業をのぞく) 2000人を抽出し、郵送で配布、回収数は512人
    • 外資労協傘下組合の研究所、製造現場をのぞいた本社に勤務するSEを除いた正社員 (管理職をふくむ) 1000人に組織を通じて配布し、519人を回収
  • 連合総合生活開発研究所 (2000)『裁量労働制の適用可能性に関する調査研究報告書』 http://ci.nii.ac.jp/ncid/BA48944032
  • 「裁量労働制の適用可能性に関する調査研究報告書」(概要) http://www.rengo-soken.or.jp/report_db/pub/detail.php?uid=158
  • (2000)「裁量労働制は仕事にゆとりをもたらすか?: 多くの環境整備なくして企画業務型裁量労働性は円滑に機能しない (「裁量労働性の適用可能性に関する調査研究」結果の概要)」『DIO』144: 14-19. http://www.rengo-soken.or.jp/dio/2000/11/no144.html / http://id.ndl.go.jp/bib/5556754
  • 佐藤 博樹 (2001)「ホワイトカラーの働き方と裁量労働制の適用可能性: 成果主義が機能するための条件」(特集 「成果主義」の課題と将来展望) 『組織科学』34(3)]: 42-52. ISSN=02869713 http://ci.nii.ac.jp/naid/40002246375

労働政策研究・研修機構「裁量労働制等の労働時間制度に関する調査」(2013年)

森田雅也「裁量労働制適用者に関する調査」(2014年)

  • 調査はクロス・マーケティング社に委託
  • クロス・マーケティング社の全国モニターからスクリーニング調査を経て専門業務型または企画業務型裁量労働制適用者であると回答した154人を有効回答者とした
  • 森田 雅也 (2015)「裁量労働制適用者に関する調査」単純集計結果」『関西大学社会学部紀要』46(2): 103-111. ISSN=02876817 http://ci.nii.ac.jp/naid/120005688265
  • 科学研究費補助金 (基盤研究(C) 2014-2017年度) 「裁量労働的な働き方の検証と今後の方向性」(研究代表者:森田雅也) https://kaken.nii.ac.jp/ja/grant/KAKENHI-PROJECT-26380551/
  • 報告書 https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHI-PROJECT-26380551/26380551seika.pdf によれば、ほかにも調査票調査と聞き取り調査をおこなったとのこと